アンジン株式会社

山陰を拠点とする成果にこだわるFP事務所

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個人のお客さま

サービス内容

SERVICE

個人向けサービス

  • 家計診断
  • ライフプランニング
  • 教育資金
  • 住宅購入・
    住宅ローン
  • 保険の見直し
  • 年金
  • 相続・贈与
  • 資産形成・
    運用・管理

FLOW

個人向け
サービスの流れ

個人のお客さま

旅行の語源はトラブルです。
旅行は楽しいことはもちろんトラブルなど予定外のことがあり、
人生と旅行はとても似ています。
そんな人生で切っても切り離せない“お金”についてお客さまと一緒に考え、
事前に備えることでお客さまの夢や目標を実現していくお手伝いいたします。

1.現状分析

ライフプランは現在の延長線上にあります。
目標や夢が理想に寄りすぎてしまうと、実行していくことが窮屈で困難になってしまいます。
まず現在の正確な状況をファイナンシャルプランナーにお伝えください。
綿密に現状分析することによって、実現可能な将来の目標を立てることができます。

2.将来計画

現状把握ができたら、次は将来の話をしましょう。
子供の教育費はいくら積み立てすればよいのか、家の購入で住宅ローンはどうするのか、
老後はどんな暮らしができるのか、現在の保険で保障や補償は適切なのか、
急な病気やケガなど万が一の時にどう対応するのかなどお聞かせください。

3.現状改善

現状分析、将来計画がそろったらライフプランの作成を行います。
マイナスに転じてしまう時期をプラスに変えるために改善するためのアドバイスをします。
ローンや保険の見直しから、貯蓄まで見直すポイントは多岐にわたりますが
お客さまの価値観を第一に相談内容によっては、当社も含めました専門家チームで連携を行いながら
できる限り無理なく実行できるプランニングを行っていきます。

※初回相談無料、2回目以降については、相談内容の進行により料金を決めさせていただきます。

CASE

相談事例

  • 教育費、住宅購入、老後資金は人生の3大支出といわれます。
    子供の教育費は進学プランによって変わります。
    幼稚園から大学までをすべて公立を選んだ場合で、約1,000万円。
    すべて私立の場合は2,000万円を超える費用がかかることになります。
    これは子供1人の場合ですので、2人以上いる場合はその分の教育費が必要となります。
    またどのような進学先を選ぶかによって金額は変動するので少しでも早くプランを立てておくといいでしょう。
    教育資金は計画的に用意することが大切です。
    特に大学にかかる費用は授業料だけでなく県外の場合、下宿や仕送りなどを含めると負担
    が大きくなります。 当社へ相談いただく方でそのために貯蓄されている方はいらっしゃいますが、
    予定の金額が不足している場合や、よりよい貯め方ができていない場合が見受けられます。
    まずは現状把握と今後のご予定を含めて確認いたします。
    将来のライフプランをシミュレーションしていくことでいつまでに、いくら準備できるのかといったより現実的な金額を把握できます。
    その後無理なく安心して教育資金を備える対策をご提案いたします。

  • 夢のマイホームですが数千万円単位の大きな買い物です。
    正しく費用を見積もったうえで、資金計画を立てる必要があります。
    住宅を購入するときには、物件の価格以外にもさまざまなお金がかかります。
    ローンを借りるための手数料や登記費用、税金、保険料などがあり新築で物件価格の約5%程度のお金が必要となります。
    住宅ローンを組むときには、これらの費用も考えあわせたうえで借りられる額ではなく買える額を考慮して、無理のない返済計画を立てておくといいでしょう。
    住宅資金は計画的に返済できることが大切です。
    当社へ相談いただく方で住宅ローン負担を軽減するために預貯金などを頭金に充てられたり、定期的に繰り上げ返済をしようされている方がいらっしゃいます。
    現在の低金利の状況に加え住宅資金贈与や住宅購入の優遇制度の活用、収入によって上手な返済計画ができていない場合がございます。
    まずは現状把握と今後のご予定を含めて確認いたします。
    夫婦がそれぞれにローンを組む(ペアローン)という形をとるのか。
    両親または祖父母からの資金援助が望めるのか。
    お子さまの教育費が住宅ローン返済を圧迫しないのか。
    定年退職後も住宅ローン残高がいくら残る予定なのか。
    など各ご家庭の実状をふまえていき将来のライフプランをシミュレーションしていくことで無理のない金額を確認していきます。
    その後住宅資金に備える対策をご提案いたします。

  • 保険は万が一のことがあったとき、自分や家族が病気やけがで入院したときなど経済的リスクに備えるためのものです。
    万が一のことがあったときの遺族の生活費、子供の教育費は数千万円単位になるのが一般的ですが、すべてを貯蓄でまかなおうとすれば大変です。
    そんないつ来るかわからない将来のリスクに今すぐ備えることができるのが保険です。
    しかし、すべてのリスクを保険でまかなうことも保険料負担が大きくなってしまいますので、必要な保障額や優先順位を考えることが大切です。
    保険で備える必要保障額を考えるうえで、遺族年金などの社会保障や会社の保障、貯蓄を考慮することが基本です。
    まずは将来のライフプランをシミュレーションしていくことで、必要保障額を確認していきます。
    保険は保障が多過ぎても少な過ぎてもよくありません。
    保障が多過ぎると余分な保障に保険料を払い過ぎてしまい、保障が少な過ぎると万が一のときに生活を守れないことになります。
    加入中の保障内容がご家庭に合った保障かどうかを見ていきます。
    その後商品選択を含めた具体的なプランをご提案いたします。
    適正な保障に見直せたら、削減できた保険料はしっかり貯蓄に回しましょう。
    保険は一度入ったら終わりというものではないので、ご家庭の状況の変化に合わせて定期的な確認や見直しが必要となります。
    火災保険、自動車保険などの損害保険もおさえておきたい補償のポイントや保険会社によって保険料を抑えることができます。

  • 老後の暮らしに必要なお金は生命保険文化センターの意識調査によると、最低限必要と思う日常生活費の平均でもっとも多かった回答が20~25万円でした。
    日々の生活費に加えて住宅のリフォーム代や子供への援助、介護費用といった費用も考慮しないといけません。
    老後資金に備えるにはいつから始めるかによって備え方は変わりますが大きい金額ですので、早めに準備されるのがいいでしょう。
    将来必要な老後資金は収入と資産でまかなえない金額を備えます。
    老後の生活費のベースは年金収入となりますが、公的年金には国民年金と厚生年金保険があります。
    いくらもらえるのか毎年送られる「ねんきん定期便」または日本年金機構の「ねんきんネット」や「ねんきんダイヤル」で確認できます。
    他にも国民年金基金や企業年金などがないか、退職金があるかということをみていきます。
    そのうえで将来のライフプランをシミュレーションしていくことで、必要な老後費用を確認します。
    その後安心して老後資金を備える対策をご提案いたします。

  • いつ使うお金なのかによって運用方法が異なりますが目安は10年以内に使うお金か、10年以上先に使うかとなります。
    お金の価値は常に一定ではなく、その時々の物価の状況によって変わります。
    例えば今年100円のリンゴが来年120円に値上がりすると、100円では買えなくなるのでお金の価値が実質目減りします。
    これをインフレ(インフレーションの略語)と言います。
    インフレは毎年1%上昇で10年後に価格は1.1倍、毎年2%上昇で1.2倍となります。
    金利のつかない預貯金で運用してはインフレに負けるということです。
    つまり10年以上先に使うお金はインフレに負けない利回りを意識した運用する方法を選ぶ必要があります。
    まずは、お金の目的や現状把握を行ったうえで、将来のライフプランをシミュレーションしていきます。
    そしてリスク許容度、資産分散、時間分散の確認を行います。
    その後商品選択を含めた具体的なプランをご提案いたします。

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